身体の中からきれいになって健康に！

２０１４年４月、
英国に本部を置く国際的な医療評価機関
『コクラン計画』から、
インフルエンザ治療薬・タミフルに関する
調査報告が発表され、衝撃が走りました。
タミフルは
インフルエンザにはほとんど効かないうえ、
高い確率で副作用が出る
という結果が出たからです。

発表された内容の骨子は
以下のようなものでした。

１　タミフルはインフルエンザに効くか？

――答え　ノー

タミフルを使用した
成人インフルエンザ患者の
発症期間は6.3日。
投与しなかった成人患者の
発症期間は7.0日で、
早く治るという明確な結果は得られなかった。

２　タミフルは安全か？

――答え　ノー

副作用として成人の４％、
小児に５％に
吐き気や嘔吐が見られ、
３・１％が頭痛を訴えた。

また、タミフルを予防的に服用した人の
１・１％に精神症状がみられた。

この報告が大きな意味を持つのは、
９６２３人のデータを解析して行なわれた
最も信頼のおける調査だからです。
それを可能にしたのは
タミフルの製造元である
巨大製薬企業・ロッシュから
臨床データを提出させることに成功したからです。

ロッシュは、
はじめは自分たちに不利な結果が出ることを恐れて
様々な理由を付けて
臨床データの提出を拒んでいたのですが、
コクラン計画が
英国、北欧などの政府を動かして圧力をかけた結果、
ついに入手に成功したのです。

この調査報告の発表が行なわれたあと、
コクラン計画は
提携関係にある
英国医師会報編集局と共同で
各国の政府にタミフルの使用を
再検討するよう声明を出しています。

英国では
国民の８割に処方できる
膨大な量のタミフルを備蓄していたので、
メディアは一斉に
トップ扱いで報じました。

とくに秀逸だったのは、
英国を代表する新聞
『ガーディアン』の長大な記事でした。
同紙は、
「英国政府はこの薬にこれまで５億ポンド（９２５億円）も使ってきた。
これはスキャンダルだ」
と断じたあと、
英国流のブラックユーモアで、
「１００万人にタミフルを処方すれば、
４万５０００人が嘔吐し、
３万１０００人が頭痛を訴え、
１万１０００人に精神障害が出る。
もしインフルエンザの大流行が始まったら、
我が英国には
５０００万人分のタミフルがあるんだから、
すごい量が溢れ出そうだ」
と痛烈に皮肉っています。

記事のトーンは、
英国政府はロッシュの詐欺に引っかかった
と言わんばかりですが、
それでも欧州諸国は救いがあります。

備蓄は膨大な量でも
医療の現場では以前から評価が低かったため、
あまり使われず、
ＥＵ諸国でのタミフルの売り上げは、
全体の数％程度で済んでいたからです。

米国も以前からタミフルの効果に懐疑的で、
ＣＤＣ（米国疾病管理予防センター）が、
タミフルの使用を推奨しているのは、

１．入院が必要な重症の患者さん
２．65歳以上の高齢者
３．５歳未満の小児
４．気管支喘息、糖尿病などで免疫の落ちている人
に限っています。

それに引き換え、日本では
依然インフルエンザになったら
即タミフルが当たり前です。

厚生労働省の治療ガイドラインを見ても、
生命の危機がある重症患者から
軽症の患者さんまで（10代を除く）、
タミフルは第１選択薬とされています。

パンデミック（世界的大流行）に備えた
備蓄の量も半端ではありません。
日本では２０１３年４月時点で
６３１０万人分のインフルエンザ治療薬が
備蓄されています（厚労省ＨＰ）。

そのうちの
５４２４万人分がタミフルでした。
その結果、
タミフルの売り上げの約８割は
日本市場となりました。

もはやタミフルにとっては、
日本の市場なしでは
立ち行かない状況になっています。

コクラン計画が
決定的な調査報告を出しても、
我が国の厚労省や御用学会は何の動きも見せていません。
これまでさんざん推奨してきたタミフルを今になって
「じつは効かない薬でした」
とは言えないので、
黙殺するしかないのでしょう。


■『新型インフルエンザ大流行宣言』があっても
８～９割がワクチンを拒否した欧州■

日本人は
ＷＨＯに絶対的な信頼を寄せています。
なぜなら
世界のインフルエンザ予防の
司令塔というイメージがあるからです。

２００９年４月に
ＷＨＯがメキシコで発生した
新型インフルエンザが
短期間のうちに米国にも広がり
２５００人が感染、
死者がすでに１５０人出ているという
発表を行なって注意を喚起したときも、
日本は迅速に対応し、
空港で厳重な検疫体制が
取られるようになりました。

その後６月に
ＷＨＯが警戒レベルを
最高段階であるフェーズ６に引き上げました。
これは感染力が強く、
毒性も高いインフルエンザが
世界規模で流行することを意味します。

ＷＨＯは妊婦、
生後６カ月から５９カ月の小児、
高齢者などへの
優先的なワクチン接種を推奨するとともに、
大流行に備えて、
各国の政府に抗インフルエンザ薬
「タミフル」の備蓄を勧告しました。

日本では、その前から連日、
感染症の専門家たちがテレビに出て、
スペイン風邪を引き合いにして
視聴者の恐怖心を煽っていたので、
このフェーズ６への引き上げは
国民の不安をさらに上昇させ、
老いも若きも
こぞってワクチン接種を
希望するようになりました。

それによりワクチン不足の解消と、
限られた数のワクチンを
誰に優先的に摂取するかというテーマが
国民的関心事になり、
熱い議論が続きました。

しかし、同じころに欧州と米国では、
日本とは逆の現象が起きていました。

ワクチンが十分あるのに、
欧州では接種希望者が
数％から十数％しかいなかったのです。
ワクチンはＷＨＯの勧告で
最優先接種とされた妊婦には、
とくに不人気で、
英国では妊婦の５％しか接種しませんでした。
インフルエンザに罹るよりも、
そのワクチンによる副作用の方が
ずっと怖いと考える人たちが
多かったからです。

欧州では、
医療の現場で
日ごろ患者さんに接する
看護師の間でもワクチンは不人気で、
接種を拒否するケースが続出しました。

インフルエンザを
特別な予防を必要としない、
風邪の一種だと思っている人が
多かったからです。
欧州ほどではありませんが、
米国でもワクチンは不人気で、
成人の5割以上が
接種を希望しませんでした。

結局、欧州では
大量にワクチンが余ったので、
製薬会社に注文のキャンセルが続出。
大量の在庫を抱えることになったため、
一部が発展途上国への無償援助に回されたほかは、
本気で欲しがっていた
日本に定価で販売されることになりました。
それにより、我が国の貴重な税金が
１１２６憶億円も
欧州の余り物の購入に
費やされることになったのです。

しかし、ワクチンが
日本に届き始めたころには、
情勢が大きく変わっていました。
大半の国民が、
このインフルエンザは
大騒ぎするような流行ではないことに
気付いていたのです。

その結果、
厚労省がいくらワクチン接種を呼びかけても
受ける人はほとんどいなくなり、
なんと、
８５３億円分のワクチンが
無駄になってしまいました。

しかし、
このお金はすべて
ロッシュと
グラクソ・スミス・クラインの収入になり、
この２社は
ギネスブック級の
巨額の大儲けをしたのです。


■仕組まれたパンデミック？
――欧州で広まるＷＨＯと巨大製薬会社の癒着批判■

日本では
８５３億円分のワクチンが無駄になっても
「危機管理上、必要だった」と釈明すれば、
メディアも国民もうるさいことを言いません。
社会全体がインフルエンザを
ものすごい病気だと思い込んでいるので、
大きなロスが生じるのも仕方がないのです。

しかし欧州では、
インフルエンザを
過大に見る風土はありませんから、
ＷＨＯに煽られて
無駄なワクチンやタミフルを
大量購入する羽目になった各国政府は、
その怒りの矛先をＷＨＯに向け、
パンデミック（世界的大流行）になると
大誤報を流した理由を
説明して欲しいと迫りました。

メディアは、その矛先をＷ
ＨＯのインフルエンザ専門家グループと
巨大製薬会社の癒着に向けました。

彼らが問題にしたのは以下の５点です。
１．ＷＨＯはなぜリスクを誇張したのか？
２．ＷＨＯはなぜ各国にワクチンの備蓄を求めたのか？
３．各国の購入費はすべて巨大製薬会社
　（ロッシュとグラクソ・スミス・クライン）に流れたのではないか？
４．ＷＨＯのインフルエンザ専門家グループは
　　巨大製薬会社から利益供与を受けたのにそれを隠していたのではないか？
５．ＷＨＯはワクチンの需要を高めるため
　　人々を怖がらせ続けたのではないか？

取材が進むにつれ、
ＷＨＯがパンデミックを煽ったことで
ロッシュとグラクソ・スミス・クラインの２社が得た利益は
75億ドル位から１００億ドル
（９０００億～１兆２０００億円）
にのぼることが判明しました。

その背後に、
ＷＨＯ内部で最も大きな影響力を持つ
インフルエンザの帝王アルバート・オスターハウス博士
（ロッテルダム大教授）
および、盟友である
フレデリック・ヘイデン博士が
巨大製薬会社から様々な利益供与を受けていた実態が
明らかになりました。

欧州の主要メディアが
ＷＨＯのボス学者たちと
製薬会社の腐れ縁を書き立てたことで、
欧州でのＷＨＯの評判は
大きく低下しました。

その結果、
巨大製薬会社のワクチン・ビジネスにも、
厳しい目が向けられるようになりました。

そこで彼らは
日本でのワクチン・ビジネスに
注力するようになったのです。

日本のワクチン市場は、
インフルエンザの集団接種廃止に伴い、
１９９５年に４１８億円まで落ち込みました。
そのため大手製薬メーカーが
ワクチンの生産から撤退し、
小規模メーカーだけになっていました。

しかし、日本の国民自体は
世界一のワクチン好きです。
そこに目をつけて
外国資本が次々に参入するようになったのです。

今後、彼らはさらに
メディアを上手に使って
新手のワクチン・ビジネスを展開するでしょうが、
どんな情報を発信されても鵜呑みにしてはいけません。

昔に比べると
日本は格段と栄養状態がよくなり、
衛生環境は世界一です。
ネズミや蝿、蚊が、ほとんどいない生活が
当たり前になっているこの時代、
ワクチンで予防する必要がある感染症など、
ほとんどないのです。

ここまで読み進めてくださったみなさんが、
今まで当たり前に処方され
服用してきた薬に対して、
少しでも疑問を持ち、
ご自身で考える機会になることを願っています。


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